M&Aや株式投資の世界で、企業の価値を測る際に頻繁に使われる指標に「EV/EBITDA倍率（イーブイ・イービットディーエー）」があります。この指標は、企業の買収価格がその企業が生み出す利益に対して割安なのか、それとも割高なのかを判断するために極めて重要です。
一見難しそうな名前ですが、その計算方法と意味合いを理解すれば、企業分析のレベルを格段に向上させることができます。
この記事では、超初心者の方でもEVとEBITDAの基本から、倍率の求め方、そして適切な目安までを、わかりやすく丁寧に解説していきます。
目次
EV/EBITDAとは何か？
EV/EBITDA倍率は、企業価値を収益力で評価するための指標です。簡単に言えば、「企業全体を買収するのにかかるコスト（EV）」が、「その企業が本業で稼ぐ力（EBITDA）」の何倍にあたるかを示しています。この倍率が低いほど「割安」、高いほど「割高」と判断する際の目安になります。
EV / EVITDAを一言で説明すると
「企業全体の買収価格が、その企業が本業で稼ぐ利益の何年分に相当するかを示す指標」
EV（企業価値）の意味と計算に含まれるもの
EVは「Enterprise Value」の略で、「企業価値」を意味します。これは、その企業全体の価値、つまり事業活動そのものの価値を表します。
株式市場で日々変動する「時価総額（株価 × 発行済株式数）」は株主にとっての価値ですが、EVは、その企業をまるごと買収すると仮定した場合の総費用と考えるとわかりやすいでしょう。
EVは次の計算式で求められます。
企業を買収する場合、その企業が持つ借金も引き継ぐ必要があるため「有利子負債」を加え、すぐに返済に充てられる「現預金」などを差し引くことで、事業の本質的な価値を算出します。
EBITDA（利払前・税引前・減価償却前利益）の意味と特徴
EBITDAは「Earnings Before Interest, Taxes, Depreciation, and Amortization」の頭文字をとったもので、「利払前・税引前・減価償却前利益」と訳されます。
これは、企業が本業でどれだけキャッシュ（現金）を稼ぐ力があるかを示す利益指標です。
| 特徴 | 意味 |
| 利払前 | 借入金利（金利費用）の影響を受けない |
| 税引前 | 法人税などの税金の影響を受けない |
| 減価償却前 | 設備投資などの会計処理（減価償却費）の影響を受けない |
EBITDAは、国ごとの金利水準や税率、あるいは減価償却方法といった「非本業的な要因」を排除できるため、異なる国や業界の企業同士の収益力を公平に比較するのに非常に優れています。
なぜEV/EBITDAが企業価値評価に使われるのか
EV/EBITDA倍率がM&Aや企業分析で多用される最大の理由は、真の収益力に基づく公平な比較が可能になるからです。
通常のPER（株価収益率）は当期純利益をベースとするため、税率や減価償却費、借金の金利によって結果が大きく変動します。しかし、EV/EBITDAは、これらの要因を取り除いたEBITDAを分母に使うため、資本構成や会計処理の影響を受けずに、企業が生み出すキャッシュフローに対する買収コストの妥当性を測ることができるのです。
EV/EBITDA倍率の計算方法
EV/EBITDA倍率の計算は非常にシンプルです。まずは、具体的な計算式と、必要な数字をどこから取得するかを見ていきましょう。
- EV/EBITDA倍率の計算式（EV ÷ EBITDA）
EV/EBITDA倍率は、名前の通り、EVをEBITDAで割ることで算出されます。
倍率が「10倍」であれば、「その企業の本業の利益（EBITDA）の10年分が、その企業を買収するためのコスト（EV）に相当する」という意味合いになります。この倍率が、買収資金の回収にかかる年数の目安となるため、投資家やM&Aを行う企業にとって非常に重要です。
計算に必要な数字の取得方法（決算書のどこを見るか）
計算に必要なEVとEBITDAの数字は、企業の決算書（財務諸表）から取得します。
| 指標 | 決算書の主な参照箇所 | 備考 |
| 時価総額 | 証券取引所の情報、投資情報サイトなど | 株価 × 発行済株式数で計算 |
| 有利子負債 | 貸借対照表（BS） | 長期・短期借入金、社債など |
| 現預金 | 貸借対照表（BS） | 現金及び預金 |
| EBITDA | 損益計算書（PL） | 営業利益、または経常利益から計算することが多い |
EBITDAの計算は、決算書に直接記載されていないことが多いため、以下の式で近似的に算出します。
- 実際の企業を使ったシンプルな計算例
ここで、ある架空の企業「A社」を例に、EV/EBITDA倍率を計算してみましょう。
| 項目 | 金額（単位：億円） |
| 時価総額 | 800 |
| 有利子負債 | 300 |
| 現預金 | 100 |
| 営業利益 | 50 |
| 減価償却費 | 10 |
1. EV（企業価値）の計算
EV = 800 + 300 - 100 = 1,000 億円
2. EBITDAの計算
EBITDA = 50 + 10 = 60 億円
3. EV/EBITDA倍率の計算
EV/EBITDA倍率 = 1,000 ÷ 60 ≈ 16.7 倍
A社のEV/EBITDA倍率は約16.7倍となりました。この倍率が高いか低いかは、同業他社や業界の平均値と比較することで判断します。
EV/EBITDA倍率の活用方法
EV/EBITDA倍率は、株式投資やM&Aの検討において、企業評価の強力なツールとして活用できます。
- 同業他社比較で企業の割安・割高を判断する方法
EV/EBITDAの最大の活用法は、同業他社との比較です。
- 倍率が低い場合
同業他社に比べて割安である可能性があり、投資やM&Aの検討価値があると判断されます。 - 倍率が高い場合
同業他社に比べて割高である可能性があり、市場がその企業の将来性に大きな期待を寄せているか、あるいは買収価格が高すぎる可能性があると判断されます。
例えば、同業種のB社が8倍、C社が10倍の場合、A社の16.7倍は「割高」と見なされるかもしれません。しかし、もしA社に競合にはない高い成長性や独自技術があるならば、割高な倍率も正当化されることがあります。
- 株式投資・M&AでEV/EBITDAを見るときの注意点
EV/EBITDAは非常に有用な指標ですが、これだけで全てを判断するのは危険です。
特殊要因の確認
一時的な巨額の利益・損失（リストラ費用、資産売却益など）がEBITDAに含まれていないか確認することが重要です。特殊な要因でEBITDAが変動している場合は、その影響を除外して計算し直すことで、より正確なEV/EBITDA倍率を把握できます。
成長性の考慮
低い倍率（割安）であっても、EBITDAの成長が期待できない成熟産業の企業であれば、適切な評価である可能性があります。逆に高い倍率（割高）でも、将来的にEBITDAが大きく伸びる企業であれば、現在の価格が妥当と判断されることもあります。
成長産業と成熟産業で倍率が異なる理由
企業の将来の成長期待は、EV/EBITDA倍率に大きく影響します。
- 成長産業（IT、SaaSなど）
今は利益が少なくても、数年後にEBITDAが急成長する見込みがあるため、EVが高く評価されやすく、倍率も高くなる傾向があります。（例：15〜25倍以上） - 成熟産業（電力、製造業など）
安定はしているものの、急激な成長は期待できないため、EVが過度に高くなることはなく、倍率は低くなる傾向があります。（例：5〜10倍程度）
EV/EBITDA倍率の目安と考え方
では、EV/EBITDA倍率は具体的にどのくらいの水準が目安となるのでしょうか。
一般的に多い倍率の水準（例：6〜12倍）
M&Aや株式投資の世界では、EV/EBITDA倍率は6倍から12倍程度が一つのベンチマークとして挙げられることが多いです。
| 倍率の目安 | 評価の一般的な傾向 |
| 5倍未満 | 非常に割安。何らかの問題やリスクがあるか、市場に見過ごされている可能性。 |
| 6〜12倍 | 標準的な水準。同業他社と比較して、この範囲内であれば妥当な評価とされることが多い。 |
| 15倍以上 | 割高と判断されることが多い。高い成長性や独自の強みが価格を正当化している必要がある。 |
ただし、この水準はあくまで「平均的な目安」であり、次に説明するように業界によって大きく異なります。
- 業界ごとに倍率が違う理由（IT・製造・飲食など）
業界によってEV/EBITDA倍率が異なるのは、EBITDAの安定性や成長性、そして事業に必要な設備投資（減価償却費）の大きさなどが異なるためです。
| 業界の例 | 倍率の傾向 | 主な理由 |
| IT/SaaS | 高い（15倍〜） | 設備投資が少なく（減価償却費が小さい）、急激なEBITDAの成長期待が高い。 |
| 製造業 | 標準〜やや低い（6〜10倍） | 巨額の設備投資（減価償却費が大きい）が必要で、成長が比較的緩やか。 |
| 飲食・小売 | 標準〜低い（5〜8倍） | 景気の影響を受けやすく、競争が激しいため、EBITDAの安定性や成長期待が低い。 |
分析対象の企業がどの業界に属するかを理解し、その業界平均と比較することが、適切な評価の鍵となります。
「一見高い倍率でも買われる企業」の特徴
EV/EBITDA倍率が業界平均より明らかに高い、例えば20倍以上であっても、M&Aの対象として高値で買収されたり、株式市場で高く評価されたりする企業には、以下のような特徴があります。
- 市場を独占できる圧倒的な技術やブランド力
競合他社が簡単に真似できない強固な参入障壁がある。 - 将来のEBITDAが急伸する見込み
今は赤字や利益が小さくても、数年後に爆発的な利益（EBITDA）を出すことが確実視されている。 - シナジー効果の期待
買収することで、買い手企業の事業と組み合わせて、単独では得られない大きな追加利益（EBITDA）が生み出される見込みがある。
M&Aにおいては、特に3つ目のシナジー効果が重要であり、高い買収価格（EV）を正当化する最大の理由となることがよくあります。
まとめ：EV/EBITDAを使えば企業価値を比較しやすくなる
EV/EBITDAは企業価値を公平に比較するための指標
EV/EBITDA倍率は、金利や税金、会計処理の違いといった「ノイズ」を取り除き、企業の本業で稼ぐ力（EBITDA）と企業全体の価値（EV）をシンプルに比較するための、強力で公平な指標です。M&Aや株式投資において、割安・割高を判断する際の必須ツールとして活用されています。
計算は「EV ÷ EBITDA」でシンプルに求められる
計算式は「EVをEBITDAで割る」と非常にシンプルです。EVは時価総額に有利子負債を足し、現預金を引くことで、EBITDAは営業利益に減価償却費を足すことで近似的に求めることができます。
同業他社比較と業界特性を踏まえて活用することが重要
算出したEV/EBITDA倍率が高いか低いかを判断するためには、必ず同業他社の平均的な倍率や業界ごとの特性を踏まえる必要があります。一律の目安に捉われず、「その業界で、その企業は妥当なEVで評価されているか？」という視点を持つことが、企業分析を成功させる鍵となります。
